みんなの未来構想

まち

首都機能移転について

鉄建建設 副社長藤森 伸一未来構想PF 理事インドネシアが首都を移転することを計画している。大統領が移転先としてボルネオ島のカリマンタン州を選んだ。ジャカルタは...
まち

社会資本整備と財源

森地 茂政策研究大学院大学政策研究センター所長長期停電をもたらした台風15号(死者12人)、148ヵ所もの堤防決壊を起こした台風19号(死者91名)に続いて、台...
ひと

社員とともに会社の成長を

ユニオン建設㈱代表取締役社長中西雅明私は平成元年にJR東日本に入社し約34年勤務した後、ユニオン建設に勤務して約1年半が経ちました。厳しい経営環境が続く中で当社...
みんなの未来構想

震災復興の現場から見た今後の地域公共交通のあり方への一考察

JR 東日本 復興企画部長熊本 義寛この3月11 日で、東日本大震災の発災から丸四年を迎えた。さまざまな議論や経過を経ながらも、多くのまちでかさ上げや区画整理、...
みんなの未来構想

令和 3 年度 駅まち未来構想研修
最終とりまとめ報告会

昨年11月の中間報告では、全5回の部外有識者の講演会を開催、専門家からその分野の今後のトレンドについてヒアリングを行い、未来の駅まちを考察する上で重要な要素につ...
みんなの未来構想

高速鉄道・都市鉄道輸出と日本型TOD

(財)区画整理促進機構 理事長矢島 隆1.インドネシアの苦杯鉄道の海外輸出が、現政権下における官民あげてのいわば国策となっている。昨年であったか、インドネシア・...
ひと

ポストコロナのサステナブルなTOD

㈱東急総合研究所フェロー・主席研究員太田 雅文2020年初頭からのコロナ禍は人々の生活や価値観に大きな影響を及ぼした。感染拡大防止のため制約された対面による接触...
みんなの未来構想

此の頃思うこと

JR東日本顧問村尾 公一日本のメディアは、米国の大統領選挙に関連するニュースを積極的に報道し、選挙の進行状況や候補者の政策が日本への影響を与える可能性について議...
みんなの未来構想

地震被害から学ぶ

ジェイアール東日本コンサルタンツ(株)会長石橋 忠良私は、偶然にも多くの地震被害とその復旧を経験することになった。最初は、1978 年の宮城県沖地震であり、その...
ひと

移民問題を都市問題として捉える

㈱日建設計取締役常務執行役員奥森 清喜「タイムマシン」、3年余に渡るコロナ禍をこのように表現されることがある。10年から20年先に確実に訪れる事象が前倒しで目の...