㈱東急総合研究所
フェロー・主席研究員
太田 雅文
2020年初頭からのコロナ禍は人々の生活や価値観に大きな影響を及ぼした。感染拡大防止のため制約された対面による接触に代わり、オンライン打ち合わせが台頭した。朝起きて何も考えずになんとなく通勤する習慣はなくなり、オフィスは作業場ではなくリアル会議や来客のみに行くコミュニケーションの場になった。当然、鉄道の経営環境は激変する。通勤しないのであるから、これに付帯する業務や私事のトリップも減る。大都市圏鉄道事業者の今年度上期輸送人員もコロナ前の15～25%減になっており、郊外に住み都心に通勤するモビリティを基軸とするTOD（Transit-Oriented Development）戦略も見直しを迫られている。
もう１つ注目すべき潮流は、企業のサステナブル・ESG指向の高まりである。2020年の菅首相は施政方針演説で、2050年までに温室効果ガス排出実質ゼロを宣言したように、環境への貢献は待ったなしである。ほぼ全ての鉄道、不動産、流通等地域密着型業種業態企業の統合報告書には、地域社会の持続的発展への貢献がマテリアリティ重要課題として明記されている。TOD事業者にとって、沿線まちづくりとの連携は、最早慈善事業ではなく、経営の根幹の一部としての成長戦略を担う存在になっている。
デジタル活用により大都市圏だけでなく地方都市との連携やリソース共有も容易となる。Web3、メタバース、NFT等多地域居住を指向するデジタルノマドと親和性の高い新技術の存在感も増してきている。そして、であるからこそリアルな交流拠点となる場（＝プレイス）を社会インフラとしていかに整備していくのか、ということが重要である。「えんどう豆」構造の沿線のみで盛り上がるのではなく、団地再生や農業による沿線間の拠点創出やモビリティ・グリーンインフラによるネットワーク構造、すなわち豆が糸を引いたように見える「納豆」構造へと導くことが、ポストコロナのサステナブルまちづくりのポイントなのではないだろうか。
